建物を建てるときに必ず出てくる言葉のひとつが「建築面積（けんちくめんせき）」。
建ぺい率の計算にも使われるため、正しく理解しておくことが非常に大切です。
この記事では、建築基準法の定義に基づきながら、初心者にもわかりやすく「建築面積とは何か」「含まれない部分はどこか」を解説します。
建築面積とは？基本の考え方
「建築面積」とは、建物を真上から見たときの水平投影面積のことです。
つまり、建物が地面と接している部分の“輪郭”を上から見た面積と考えるとわかりやすいでしょう。
建築面積のイメージは以下の通りです
建築基準法第2条第1項第2号では、
建築面積とは、「建築物を水平投影したときのその部分の水平面積をいう」と定義されています。
簡単に言えば、「建物が地面にどれくらいの面積を占めているか」を表すものです。
また、建築面積は建ぺい率の計算に使われるため、建物を設計する上で非常に重要な指標となります。
建築面積の算定方法
建築面積は、外壁や柱の中心線で囲まれた部分をもとに算定します。
建物の形が四角であれば単純に「縦 × 横」で求められますが、凹凸のある建物ではそれぞれの部分を足し合わせて計算します。
複数階建ての建物の場合も、一番大きい階（通常は1階）の水平投影面積を建築面積として扱います。
建築面積に「含まれない」部分とは？
建築面積には、すべての部分が含まれるわけではありません。
建築基準法施行令第2条第1項第2号では、以下のような部分は除外されると定められています。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
地階で地盤面上1m以下にある部分
地面の下にある地下室（地階）のうち、地盤面から1m以下にある部分は建築面積に含まれません。
これは、地上から見ても建物の外形にほとんど影響しないためです。
たとえば、半地下の車庫や収納スペースなどがこれに該当します。
ちなみに地階とは、床が地盤面下にある階で、床面から地盤面までの高さがその階の天井の高さの
3分の１以上のものをいいます。
地階に関するイメージは以下の通りです。
軒の出が1m未満の部分
屋根や軒が外に突き出している場合、その突き出しが1m未満であれば建築面積には含まれません。1m以上突き出している軒は原則として建築面積に含まれます。
ただし、1m以上突き出している軒の建築面積を算出する際には「軒幅 ー 1m」の緩和があります。
イメージは以下の通りです。
特例として除外される「特例軒等」
工場や倉庫などでは、貨物の積み下ろし用の軒が大きく張り出す場合があります。
このような場合、一定の条件を満たす軒（特例軒等）は建築面積に含めなくてよいとされています。
特例軒等として認められる条件は、次の通りです。
- 軒の端と敷地境界線の間に有効な空地が確保されていること
- 防火・衛生・安全上の問題がないこと
- 軒の突き出しが水平距離で 1m以上5m未満 であること
このように、用途や構造によっては「突き出していても建築面積に算入しない」ケースも存在します。
建ぺい率との関係
建築面積は、建物の大きさを制限する「建ぺい率（けんぺいりつ）」の計算に使われます。
建ぺい率 ＝ 建築面積 ÷ 敷地面積 × 100（％）
たとえば、敷地面積が100㎡で建ぺい率が60％の場合、
建築面積は 60㎡以内 に収める必要があります。
建築面積に含まれない部分を正しく理解しておけば、
「軒をどこまで出せるか」「地下室をどう活用できるか」など、
限られた敷地を有効に使う設計がしやすくなります。
↓建蔽率についての詳細記事はこちらから↓
まとめ：建築面積を正しく理解して無駄のない建築計画を
建築面積は、建物が地面に占める面積を示す重要な指標です。
特に建ぺい率の制限に直結するため、どこまでを含め、どこを除外できるかを理解することが、
理想の建物を建てるための第一歩となります。
ポイントをおさらいすると
- 建築面積は建物を上から見た水平投影面積
- 地下1m以下や軒の出1m未満などは除外される
- 工場や倉庫では「特例軒等」が除外対象になる場合もある
- 建ぺい率計算の基礎となるため設計段階での確認が重要
「ここまでは含まれる？」「この部分は除外できる？」といった疑問がある場合は、
建築士や自治体の建築指導課などへ相談してみましょう。
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